貧困の終焉―2025年までに世界を変える の感想

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本書では、全人類のうち10億人が飢餓・疫病・地理的な孤立のために「貧困の罠」から抜け出せず、1日1ドル未満で生活することを強いられているとし、そのための拠出額はGNPの1%の未満であるという。10年後の結果はどうであろう。国連ミレニアム目標の2015年7月の報告では、極度の貧困人口の割合を1990年比で半減は2010年に達成。2015年には1/3に減少。1.25ﾄﾞﾙ未満で暮らす人々の割合は世界全体で36%➝12%に、開発途上地域では47%➝14%に減少。結果として、10億人以上の人々が極度の貧困から脱出できたという大きな成果である（ただし、サブサハラアフリカの貧困減少は未達成であり、課題は残っている）。本書では、GDPの0.5%を達成するために必要な途上国援助(ODA)追加額を、P.420に国別にグラフ化している。その追加額を含む総額の順番は、米国、日本、ドイツ、イタリア、イギリスである。2016年時点で、ODAの総額の多い国は、米国334億、ドイツ247億、英国181億、日本104億、フランス96億（単位：米ドル）。大きく増額しているのは、米国、ドイツ、イギリスであり、日本、フランスの変化は小さい。各国のODA予算額が増加しているのは、2001年の米国の同時多発テロ以降、貧困がテロの温床になっている国際情勢のためであるという。また、日本の予算が減少傾向であるのは、国内の経済環境のためという。各国とも国益だけからではないようだが、この結果をどう捉えるべきか。最近の温暖化傾向もあり環境問題を含めて、これらの課題を我々一人ひとりが、国際情勢も踏まえて、どう考えていくかが重要である。