大手メディアが隠す ニュースにならなかったあぶない真実 の感想
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参照データ
タイトル | 大手メディアが隠す ニュースにならなかったあぶない真実 |
発売日 | 販売日未定 |
製作者 | 上杉 隆 |
販売元 | PHP研究所 |
JANコード | 9784569803128 |
カテゴリ | ジャンル別 » 社会・政治 » マスメディア » メディアと社会 |
購入者の感想
震災以後、国内のメディア(新聞・TV)は政府と一体となって嘘をついてきたが、海外メディアとフリーのジャーナリストは真実の報道を行ってきた、というのが本書の主旨である。全体を通して著者は、国内・海外メディアが何を報じ、報じなかったかを対比しているが、比較的具体性があるのは以下のものである。
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(1). 3月12日の原発1号機の事故について、海外メディアはメルトダウンの可能性を報じたが、日本のメディアは政府発表をうけて「メルトダウンしていない」と報じた。(pp.22-4,33-4)
(2). 3月12日の原発事故直後、海外メディアはガイガーカウンターを持って現地入りし、国内メディアが報じないことを報じた。(pp.25-6)
(3). 海外メディアは先に渡されていたSPEEDIの情報をもとに放射性物質の拡散予測を発表していた。(p.148)
(4). 海外メディアは原子力損害賠償法の問題(賠償の免責)を指摘していたが、日本のメディアは東京電力の発表だけを報じていた。(pp.63-4)
(5). 3月14日の原発3号機爆発を、海外メディアは重大事として報じたが、国内メディアは計画停電の方を報じた。(pp.37-8,40-3)
(6). 3月、海外メディアは放射能が関東まで飛散している可能性を指摘したが、日本のメディアは放射能は飛んでおらず食品は安全だと報じていた。(pp.49, 51-3,167-8)
(7). 4月4日に発表された放射能汚染水の海への放出について、海外メディアは全て「ハイレベルの放射能汚染水」と書いたのに、日本のメディアは「低濃度」と書いた。(pp.83-4)
(8). 原発事故の後、世界の国々が自国民を東日本から避難させた事実を、日本のメディアは報じなかった。(pp.56-8, 161)
(9). 中国が日本からの輸入を禁止した事を日本のメディアは報じず、11月に一部解除された時に初めて報じた。(p.135)
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(1). 3月12日の原発1号機の事故について、海外メディアはメルトダウンの可能性を報じたが、日本のメディアは政府発表をうけて「メルトダウンしていない」と報じた。(pp.22-4,33-4)
(2). 3月12日の原発事故直後、海外メディアはガイガーカウンターを持って現地入りし、国内メディアが報じないことを報じた。(pp.25-6)
(3). 海外メディアは先に渡されていたSPEEDIの情報をもとに放射性物質の拡散予測を発表していた。(p.148)
(4). 海外メディアは原子力損害賠償法の問題(賠償の免責)を指摘していたが、日本のメディアは東京電力の発表だけを報じていた。(pp.63-4)
(5). 3月14日の原発3号機爆発を、海外メディアは重大事として報じたが、国内メディアは計画停電の方を報じた。(pp.37-8,40-3)
(6). 3月、海外メディアは放射能が関東まで飛散している可能性を指摘したが、日本のメディアは放射能は飛んでおらず食品は安全だと報じていた。(pp.49, 51-3,167-8)
(7). 4月4日に発表された放射能汚染水の海への放出について、海外メディアは全て「ハイレベルの放射能汚染水」と書いたのに、日本のメディアは「低濃度」と書いた。(pp.83-4)
(8). 原発事故の後、世界の国々が自国民を東日本から避難させた事実を、日本のメディアは報じなかった。(pp.56-8, 161)
(9). 中国が日本からの輸入を禁止した事を日本のメディアは報じず、11月に一部解除された時に初めて報じた。(p.135)