日本人は「経済学」にだまされるな! の感想

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この著書のテーマは、インフレ経済学の実態を明かし批判することといえる。
タイトルは「経済学にだまされるな」ではなく、「インフレ経済学にだまされるな」がピッタリくる。

米国では何十年にもわたってインフレが定着しているが、とくに過去10年のインフレは貧富の格差を大きく拡大させた。
しかしその原因はインフレを考慮した所得が減っているのに対して、生活コストだけが大きく上がっているためだ。
ガソリン代が3倍、電気代や食糧費が2倍になる一方で、自動車、電化製品、衣類などは値上がりしていない。
書にある商務省のデータを見ると、インフレが格差拡大をもたらすのかがはっきりしている。
インフレ政策が庶民の生活を圧迫し、貧困層へと貶める構図を持ってることを見事に証明した書であると思う。
本当の景気回復は国民生活の向上であり、株価や企業収益が上がることではないと、著者は米国の金融政策を批判する。
言われてみれば当たり前のようなことだが、この認識が現在の日本に欠けているのは危険なことだ。

リフレ派、反リフレ派、どちらが正しいのか？
どちらも頭のいい人達が考えていることなので、どちらにもそれなりに正しい言い分があるのだろう。
そのあたり、どちらが正しいのか正直私には分らない。
その判断をしたくて本書を手にしたわけではない。

どちらにせよ、日本はリフレ派の意見を取り入れて大きく舵を切った。
結局のところ、リフレ派、反リフレ派、どちらが正しいのかはこの先何年かして現実が証明してくれるのを待つしかないのだろう。
もしリフレ派が正しければ、私のような庶民は浮かばれる。
そうであれば何も心配する必要はない。
しかし反リフレ派が正しければ、庶民は落ち込んでいく。
もし今の金融政策がこけでもしたら、いったいどうなるのだろう？
故に、私のような庶民は、とりあえずのところ、もしものことを考えるのであれば、
リフレ派の唱える今後よりも、反リフレ派が警鐘する世界を想定して、その対策を練っておかねばならないだろう。
そんな想いで本書を手にしてみた。

その結果として・・・
前半部分は理論的なお話しも多く、切れ味もいい感じがした。なるほどと思うこともあった。
しかし後半に入ると、思いついたことを並べているだけのような感じもして、少々息切れをしてるような感じがした。
そして肝心の来たるべき時代への対策についてもまた、解説が少ないと感じた。
アナリストであるならば、もう少しそのあたりの方にこそ誌面を割いて欲しかった。

もしも今の金融政策がうまくいかなかったら・・・という仮定のお話しとして読むのならば、
ある一定の評価はできる本だと思うけれど、すごいためになったかというともう一歩欲しかった。
という意味で、評価は真ん中の☆３つとさせていただきました。